尾花を詠める歌6、照ノ富士、野党共闘、COP26

尾花（おばな）を詠める歌６
巻10-2221：我が門に守る田を見れば佐保の内の秋萩すすき思ほゆるかも

巻10-2242：秋の野の尾花が末の生ひ靡き心は妹に寄りにけるかも

巻10-2270：道の辺の尾花が下の思ひ草今さらさらに何をか思はむ

◎思ひ草は「ナンバンキセル」ではないかとの説があります。その花の姿がうなだれているとの見立てです。

巻10-2277：さを鹿の入野のすすき初尾花いづれの時か妹が手まかむ


ウェブニュースより
　照ノ富士に横綱の自覚「今までは強くなりたいという一心だった」視野広がる ―― 大相撲九州場所（14日初日、福岡国際センター）を一人横綱として迎える横綱照ノ富士（29＝伊勢ケ浜）が、2場所連続優勝に向けて自然体を強調した。九州場所の新番付が発表された1日、都内の部屋でオンライン会見に臨んだ。9月30日限りで元横綱白鵬（現間垣親方）が引退し、番付上で唯一の横綱となったが「（場所に向けて）準備をちゃんとしていれば怖がることはない」と決意を語った。

　照ノ富士は、先輩横綱のバトンを確かに受け取った。先場所限りで元白鵬の間垣親方が引退。同じモンゴル出身だけに「自分が背負ってやらないといけないことが多いと思うし、責任を持って頑張っていかないといけない」と自覚がにじむ。番付上の一人横綱は昨年７月場所の白鵬以来で、優勝制度が始まった1909年（明42）夏場所以降では11人目。重圧は掛かるが「準備を整えて負けるのは弱いだけ、経験不足という話」と、自らに言い聞かせるように語った。
　新横綱優勝を果たした９月の秋場所で、綱の重みを実感した。取組は全て結びで、初めての横綱土俵入りも経験。「今までは本当にがむしゃらに、ただ強くなりたいという一心だった。横綱になってから、地位の重さというか、そういうことを考えるようになった」と視野が広がった。
　1年納めの11月場所は、20代最後の場所でもある。場所後の29日が誕生日。「20代最後の場所どうこう、自分の中ではその場所のその日の一番が大事」。コロナ禍で昨年は東京開催だった11月場所。「みんなに元気を与えられていけばいい」。2年ぶりとなる九州の土俵を“照”らすつもりだ。　　　　[日刊スポーツ　2021年11月1日18時28分]

立憲と共産は野党共闘やらなきゃもっと負けていた…「“失敗論”は自公の思うツボ」と識者 ―― 「野党共闘は不発」「共闘失敗」「共闘生かせず」――。１日の全国紙の朝刊はこぞって野党共闘について低い評価を下した。しかし、果たして今回の総選挙で野党共闘は本当に失敗したのか。

　都道府県庁がある中心部の１区は無党派層が多く与野党接戦になりがちだ。１区の星取表を前回と比較すると、2017年は野党が12勝35敗と大敗したが、今回は17勝30敗だった。17勝のうち、岩手、長崎、大分を除く14選挙区は野党一本化が実現していた。
　前回、一本化できず自民に敗れ、今回一本化により野党が勝った選挙区は７つ（茨城、千葉、神奈川、兵庫、奈良、徳島、宮崎）もある。
　30敗のうち６選挙区（宮城、秋田、山梨、長野、東京、愛知）は１万票差以内の惜敗。すべて野党共闘が成立していた。野党共闘が一定の効果を発揮したのは明らかである。
■野党乱立72選挙区での勝利は6選挙区のみ
　逆に野党乱立は与党を利し、トンデモ候補の当選を許すケースもある。東京16区ではがん患者や女性に対する暴言で知られ、落選危機が取り沙汰された自民・大西英男氏が当選したが、立憲と共産候補の票を足せば、大西氏の得票を上回っていた。
　野党５党（立憲、共産、国民、れいわ、社民）が乱立したのは全国で72選挙区。与党に勝てたのは６選挙区に過ぎない。
　立正大名誉教授の金子勝氏（憲法）が言う。
　「野党共闘を失敗と評価するのは間違っています。野党がまとまっていなければ、獲得できなかった議席もあるし、接戦にすら持ち込めなかった選挙区もあるでしょう。今回は競り負けた選挙区も少なくなく、力不足は否めない。選考方法など課題も多い。ブラッシュアップは必要ですが、野党が共闘に後ろ向きになれば、自公の思うツボです」
　2013年の参院選１人区で野党は２勝29敗と惨敗。その後、野党共闘を進め、16年は11勝21敗、19年は10勝22敗と盛り返した。野党は「共闘」なくして、来年の夏の参院選挙は戦えない。　　　　（日刊ゲンダイ　公開日：2021/11/02 14:00　更新日：2021/11/02 14:10）

　首相、脱炭素で「アジアに1.1兆円追加支援」　COP26 ――岸田文雄首相は2日、英グラスゴーで開いた第26回国連気候変動枠組み条約締約国会議（COP26）の首脳級会合に出席した。アジアなどの脱炭素を巡る技術革新に新たに５年間で最大100億ドル（およそ1兆1400億円）を追加支援すると表明した。

　６月に決めた今後5年で600億ドル規模の支援を増額する。先進国は官民で年1000億ドルの途上国支援をすると約束している。経済協力開発機構（OECD）によると2019年時点の支援額は800億ドルに満たない。日本が率先して不足分を補う姿勢を示す。
　温暖化ガス排出量では30年度までに13年度比で「46％削減を目指し50％削減の高みに向け努力する」との政府目標も伝えた。首相が国際会議で公表するのは就任後初。長期戦略として50年までに実質ゼロをめざす「50年カーボンニュートラル」にも言及した。
　日本の首相のCOP出席は15年にパリで開いた会合に安倍晋三氏が参加して以来となる。首相は「高い野心を持って共に全力を尽くそう」と呼びかけた。
　途上国への資金協力の枠組みづくりはアジア開発銀行（ADB）などと連携して進める。
　首相は太陽光など再生エネルギーを最大限導入し、ともに脱炭素社会をめざす考えを訴えた。温暖化ガスを排出しない火力発電の実現に向け、燃料となるアンモニアや水素の技術開発事業を展開する。官民による資金支援を通じて後押しする。
　防災など気候変動に適応するための支援を倍増し、148億ドルの支援も打ち出した。先端技術を活用し、国際機関と連携しながら世界の森林保全のため2.4億ドルの資金支援も発表した。
　首相の外国訪問は就任後初めてで３日に帰国する。
　COP26にはバイデン米大統領ら100超の国・地域の首脳が出席した。
　議長国を務める英国のジョンソン首相は石炭火力発電所に関し、先進国に30年まで、途上国には40年までの廃止を要求する。日本は石炭火力の廃止では折り合えないため、途上国支援の表明などを通じて脱炭素への前向きな姿勢を示す。　　　　【日本經濟新聞　2021年11月2日 22:07 (2021年11月3日 1:25更新)】