難読漢字（南アメリカ州の国名）、Dr.Harukiからのメール、北欧２国のNato加盟

前回「北アメリカの国名に関する難読漢字」の解答です。
１　亜米利加　→アメリカ　　　　２　加奈陀　　→カナダ
３　墨西哥　　→メキシコ　　　　４　玖馬　　　→キューバ
５　牙買加　　→ジャマイカ　　　６　哥斯達利加→コスタリカ
７　巴奈馬　　→パナマ　　　　　８　巴哈馬　　→バハマ
９　伯利茲　　→ベリーズ　　　　10　危地馬拉　→グアテマラ
11　救世主国　→エルサルバドル　12　洪都拉斯　→ホンジュラス
13　尼加拉瓦　→ニカラグア

　南アメリカの国名に関する難読漢字の問題です。
１　伯剌西爾　　→とにかくサッカーが強いイメージ
２　亜爾然丁　　→こちらも有名な天才サッカー選手を輩出
３　宇柳具　　　→かつて「世界でいちばん貧しい大統領」がおりました

４　巴拉圭　 　→南米のへそ
 
５　披里非　　→有名な「ウユニ塩湖」はここにあります

６　智利　　　→そのまんま読めます
７　哥倫比亜　→今やあのポーズしか浮かびません

８　厄瓜多　 →スペイン語で「赤道」の意。ガラパゴス諸島はここの領土

９　秘露　　　→世界遺産「マチュ・ピチュ」が有名
10　委内瑞拉　→正式名称は「委内瑞拉・ボリバル共和国」

11　歪阿那　　→南アメリカ大陸で唯一英語が公用語の国

12　蘇里南　　→南アメリカ大陸でもっとも小さい国  
 

甥のDr.中村東樹からメールが入りました。曰く、
　益叔父とZOOMしました。（益すすむ叔父とは私の実兄で、体調を崩して、現在下関市民病院に入院加療中です）

　今日益叔父さんとZOOMで面談しました。思ったよりも元気でした。最後にダンケシェンの言葉が出てました。一度は自宅に帰ってほしいものです。

ウェブニュースより
　北欧２カ国、NATO加盟へ　トルコが容認 ―― 北欧のフィンランドとスウェーデンの北大西洋条約機構（NATO）への加盟が実現する見通しになった。両国と、NATO加盟に反対していたトルコの首脳が28日にスペインのマドリードで会談し、トルコが支持することで合意した。北欧2カ国のNATO加盟で、対ロシアでの欧州の防衛力が一段と高まる。
　NATO首脳会議に先立って、フィンランドのニーニスト大統領、スウェーデンのアンデション首相、トルコのエルドアン大統領、NATOのストルテンベルグ事務総長が会談した。会談後に記者会見したストルテンベルグ氏が合意したと明らかにした。

　ロシアのウクライナ侵攻を機に北欧２カ国は自国の安全への懸念が高まったとして、長年の軍事的な中立政策を放棄し、５月にNATOに加盟を申請した。ほとんどの加盟国は両国を歓迎していたが、トルコは自国が敵対する非合法武装組織、クルド労働者党（PKK）の関連組織を両国が支援し、トルコへの武器の輸出を禁じているなどと反発していた。
　３カ国はトルコの懸念に応える覚書に署名した。フィンランドのニーニスト大統領は声明で「NATOのテロ対策に全面的に取り組む」と表明した。トルコ大統領府の高官は、PKKと同一視する組織を2国が支援しないと約束したことなどを挙げて「トルコは要求を勝ち得た」と述べた。
　ストルテンベルグ氏は記者会見で「（ロシアの）プーチン大統領は自らの国境のNATO（勢力）を広げた」と述べ、ウクライナへの侵攻が北欧２カ国にNATO加盟を決断させたと主張した。
　北欧２カ国の加盟で、地域の要衝であるバルト海のほとんどがNATO加盟国で囲まれることになる。フィンランドとスウェーデンは地域の軍事大国で、対ロシアで北欧の防衛力は一段と強化されることになる。
　バイデン米大統領は28日の声明で、トルコがフィンランドとスウェーデンのNATO加盟支持で合意したことに祝意を表し、「両国の加盟は、NATOの集団安全保障を強化し、大西洋をまたぐ同盟全体にも利益をもたらすだろう」と強調した。
　首脳会議の実質的な議論は29日に始まる。首脳は北欧2カ国の加盟申請を歓迎し、具体的な加盟交渉に入ることを確認する見通しだ。両国は民主主義国で、以前からNATOと共同訓練をしているため、トルコが反対を取り下げた今、大きな障害はないとみられている。
　首脳会議では、ほかにも今後10年のNATOの方針となる「戦略概念」を採択し、初めて中国の脅威に触れるほか、ロシアの軍事的圧力に対応するため、欧州東部の防衛力増強を決める見通しだ。ロシアの侵攻を受けるウクライナへの包括支援策で合意するほか、さらなる防衛投資の積み増しの必要性でも一致する方向だ。
　首脳会議には米国や独仏英などの加盟30カ国の首脳が参加するのに加え、加盟申請した北欧２カ国、ウクライナ、ジョージアが出席する。台頭する中国への対応で連携するために、日本とオーストラリア、韓国、ニュージーランドの首脳も初めて招待した。　　　　【日本經濟新聞　2022年6月29日 3:41 (2022年6月29日 6:48更新)】