前回「中華Ｂに関する難読漢字」の解答です。
１ 棒棒鶏 →バンバンジー ２ 米粉 →ビーフン
３ 小籠包 →ショウロンポウ ４ 搾菜 →ザーサイ
５ 古老肉 →スブタ ６ 魚翅 →フカヒレ
７ 黄酒 →ホアンチュウ ８ 紹興酒 →ショウコウシュ
９ 老酒 →ラオチュウ
食べ物その他Ａに関する難解漢字の問題です
１ 麺麭 →お米と双璧をなす炭水化物
２ 饂飩 →主演はユースケ・サンタマリアと小西真奈美
３ 御御御付 →味噌汁のこと
４ 巻繊汁 →肉なし汁
５ 塩汁鍋 →秋田県の郷土料理
６ 蒲鉾 →板についています
７ 鯣・寿留女 →酒の肴に
８ 水団 →小麦粉のかたまり
９ 金団 →栗のがメジャーでしょうか
10 雁擬 →Gu-Guガンモの主題歌
ウェブニュースより
藤井聡太竜王、佐藤康光九段破りＡ級順位戦初勝利 地元・名古屋対局場のこけら落とし飾る ―― 将棋の最年少5冠、藤井聡太竜王（王位・叡王・王将・棋聖＝19）が22日、名古屋市の複合商業施設「ミッドランドスクエア」25階に新設された名古屋将棋対局場で指された第81期順位戦A級の初戦で、佐藤康光九段（52）を破り、白星発進した。新設された地元の対局場で記念すべきA級初勝利となった。
名古屋将棋対局場のこけら落とし対局となった一戦は藤井の先手番で、戦型は後手向かい飛車の対抗形となった。夕食休憩後、本格的な戦いが始まり、藤井がリードを少しずつ広げる横綱相撲で寄せ切った。
https://www.youtube.com/watch?v=DxIIukAGPYM
順位戦最上位のA級は10人が総当たりで、挑戦権を懸けて争う。今期、藤井が挑戦権を獲得し、来年4～6月に開催予定の名人戦で渡辺名人から名人位を奪取すれば、谷川浩司17世永世名人の21歳2カ月の史上最年少名人獲得記録を更新する。 [日刊スポーツ 2022年6月23日0時5分]
小結の松鳳山が引退 日本相撲協会が引退届を受理 28日会見 ――日本相撲協会は22日、元小結の松鳳山（38＝放駒、本名・松谷裕也）が引退届を提出し、受理したと発表した。28日に会見する。年寄名跡を取得していないため、親方として協会に残ることなく、第2の人生を歩むことになる。
松鳳山は駒大卒業後、元大関若嶋津の松ケ根親方が率いる当時の松ケ根部屋に入門。06年3月の春場所で初土俵を踏んだ。4年後の10年夏場所で新十両に昇進。11年九州場所では新入幕を果たした。突貫相撲を身上に幕内上位で活躍。13年初場所では新三役の小結に昇進した。三役在位は、いずれも小結の5場所。各段優勝は十両で1回、幕下で2回、序二段で1回。金星は5個、三賞は殊勲賞が1回、敢闘賞を3回、獲得した。
５月の夏場所は東十両12枚目で３勝12敗と負け越し。７月の大相撲名古屋場所（７月10日初日、ドルフィンズアリーナ）は、11年夏場所以来の幕下陥落が濃厚となっていた。 [日刊スポーツ 2022年6月22日16時45分]
岸田首相が火を付けた“インフレ不満票” ショボい対策と消費税減税スルーで自ら逆風煽る ―― 7月10日投開票の参院選が22日、公示された。最大の争点は物価高。岸田首相にとって、21日の政府の物価対策本部や党首討論はインフレ対策をアピールする好機だったが、あまりにもお粗末だった。有権者の失望を招き、怒りの火に油を注いでいる。
21日午前、初めて開かれた物価対策本部で岸田首相は「生活に直結する物価動向を注視し、きめ細かく切れ目なく対応していく」と意気込んだ。しかし、示された対策はどれも、有権者ウケしなさそうなショボいものだ。
輸入小麦の価格抑制検討は「10月以降」と間が空き、15日の会見でも触れていた。グリーン農業推進と肥料高騰への対応を組み合わせた制度や、節電した事業者や家庭へのポイント付与は複雑で遠回り感は否めない。猛暑の中、「ポイント目当てに節電しろ」なんて酷な話だ。
野党7党が掲げる消費税減税の方が、よっぽどシンプルで分かりやすいが、午後の党首討論で岸田首相は「消費税減税は考えません」と一蹴。聞き捨てならないデタラメ発言が飛び出した。
「消費税は法律上、社会保障目的税として位置づけられています」
ネット上では〈目的税ではなくて何でも使える普通税〉〈一般財源でごちゃまぜになってるだろ〉〈ウソを垂れ流すのはダメですよ〉と批判が吹き荒れている。
国民をミスリードする問題発言
「岸田首相が消費税を社会保障目的税と断言したのは、国民をミスリードする問題発言です。確かに消費税法上、使途は社会保障や少子化対策と規定されており、目的税のように錯覚しがちですが、法人税や所得税と同じく一般財源です。実際には、消費税は国の借金返済や社会保障以外の歳出に充てられています。この規定自体、国民を欺くために設けられたと考えられます」（税理士で立正大法制研究所特別研究員の浦野広明氏=税法）
2019年1月の衆参本会議で安倍首相（当時）は「（消費税の）増税分の５分の４を借金返しに充てていた消費税の使い道を見直し」と漏らしていた。
「もともと、消費税は直間比率の見直しから導入されたものです。つまり、お金持ちに不利な法人税や所得税など直接税を減税し、その穴埋めに低所得者ほど負担が重い間接税の消費税を充てたのです。物価高騰の中、有権者は消費税について改めて見つめ直しています。社会保障の安定財源との説明に疑問を抱く有権者が増えれば、与党には逆風になるでしょう」（浦野広明氏）
物価が1％上がれば、年間の消費税負担は約2000億円増えるとの試算がある。公示前日に浮き彫りになった岸田首相のセコいインフレ対応と消費減税スルー。値上げラッシュに苦しむ有権者の怒りは収まらない。 （日刊ゲンダイ 公開日：2022/06/22 14:10 更新日：2022/06/23 09:19）
sechin@nethome.ne.jp です。